3R（リデュース・リユース・リサイクル）の違いと重要性を解説

3R（リデュース、リユース、リサイクル）は、循環型社会を実現させるために必要な取り組みです。3Rに積極的に取り組めむことで、天然資源の枯渇や環境汚染、地球温暖化など、現代社会が直面するあらゆる課題解決につながります。

本記事では、3Rの主な取り組みや重要性について、具体的な取り組み事例を交えて解説します。

五十鈴株式会社の「icサーキュラーソリューション」は、現在のサーキュラーエコノミーが抱える課題に多面的にアプローチし、多用な手法を組み合わせて企業の環境経営を包括的に支援します。

1．3Rとは

3Rとは、リデュース（Reduce）、リユース（Reuse）、リサイクル（Recycle）の頭文字をとった概念で、資源を有効活用し、廃棄物を最小限に抑えるための基本的な取り組みを指します。

1. リデュース（Reduce）	廃棄物の発生を抑制
2. リユース（Reuse）	製品や部品の再利用
3. リサイクル（Recycle）	資源として再生利用

以下では、3Rの各取り組み内容について具体的に解説します。

（1）リデュース

リデュース（Reduce）とは、「廃棄物の発生を抑える」取り組みを指します。

廃棄物の削減は、廃棄物処理場の負担軽減だけでなく、製造・輸送・処理の各段階におけるエネルギー使用量の削減につながり、結果としてCO₂排出の抑制にも効果があります。

企業が取り組むべき主なリデュース施策には、以下のようなものがあります。

使用資源の削減	製品設計の見直しにより、原材料の使用量を最適化
耐久性の向上	長寿命の製品を開発し、買い替え頻度を減らす
簡易包装の導入	過剰な包装を避け、環境負荷を抑える
使い捨て製品の削減	レジ袋や使い捨て容器の削減を推進

企業は環境負荷の少ない製品・サービスを提供するとともに、消費者に対して適切な情報発信を行い、行動変容を促すことが求められます。

さらに、政府の規制やインセンティブを活用し、企業・消費者・行政が連携して無駄を省いていく意識改革が重要です。

（2）リユース

リユース（Reuse）とは、「使用可能な製品や部品を再利用する」取り組みを指します。リユースを推進することで、廃棄物排出量の削減だけでなく、資源の消費抑制や企業のコスト削減にもつながります。

近年、企業はリユースを活用し、循環型ビジネスモデルの構築を進めています。例えば、以下のような取り組みが注目されています。

再利用可能な製品設計	長寿命で修理・部品交換が容易な製品開発
使用済み製品の回収・再販	故障部品を交換・メンテナンスし、リユース品として市場に供給
リユース市場の拡大	消費者の需要に応じた中古品販売の強化

リユースを前提としたサブスクリプションモデルの導入や、BtoBでの設備・産業機械の再利用も注目されています。

企業にとってリユースは、環境負荷の低減だけでなく、新たな市場開拓や収益化の手段としても有効です。循環型社会の実現に向け、事業戦略の一環としてリユースを積極的に活用することが求められています。

（3）リサイクル

リサイクル（Recycle）とは、使用済み製品や廃棄物を資源として再利用し、新たな資源採掘量を削減する取り組みです。

リサイクルを推進することで、廃棄物処理場の負担軽減、CO₂排出量の削減、資源の有効活用によるコスト削減など、環境・経済の両面でのメリットがあります。

具体的な実践例として、以下のような取り組みが行われています。

回収システムの構築	店頭にペットボトル・アルミ缶・古紙・段ボールなどの回収ボックスを設置し、消費者のリサイクルを促進
製品設計の工夫	再資源化しやすい単一素材の使用や、分解・分別が容易な構造の導入
回収品の再資源化と活用	廃プラスチックを新たなプラスチック製品へ再生、または回収品の処理時に発生する排熱を活用し、農業施設の温度管理に利用するなどのエネルギー転換

これらの取り組みは、消費者の協力なくしてリサイクル率をの向上させることは困難です。

企業は回収システムの利便性向上、リサイクルの重要性を伝えるマーケティング施策、インセンティブ制度などを導入し、消費者が積極的にリサイクルに参加できる環境を整えることが求められます。

2．3Rへの取り組みの重要性

3Rへの取り組みが強く求められている背景には、天然資源の枯渇や環境汚染などの課題があり、から持続可能な社会の構築が急務となっている現状があります。

（1）天然資源の枯渇

（2）環境汚染

2050年には、海洋プラスチックごみが海にいる魚の量を上回るという予測もされております。またマイクロプラスチックを海の魚が接種してしまうことにより、それが人間の食卓にも影響するという事実もあります。

（3）地球温暖化

（4）廃棄物処理施設のひっ迫

（5）資源調達の困難性が拡大

3．3Rに関する日本の主な取り組み

ここでは、3Rに関する日本の主な取り組みを2つご紹介します。

（1）産官学連携によるサーキュラーエコノミー加速化事業

経済産業省は、令和6年から令和12年までの7年間で「産官学連携によるサーキュラーエコノミー加速化事業」を推進しています。

主な目的は、循環型経済関連ビジネスの市場規模拡大、温室効果ガス削減、自立型循環システムを強靭化して世界のトップランナーになることです。

具体的には、以下の内容に取り組んでいます。

サーキュラーエコノミー推進に向けた産官学の連携強化	・「サーキュラーエコノミーに関する産官学パートナーシップ」の活動計画策定と事務局の運営・個別テーマの設定や調査を通じた実践的な研究・検討の推進
資源循環システムの構築	・高度な資源循環を実現するための再生材品質の標準化・製品・素材ごとのリサイクル技術の高度化
情報プラットフォームの整備	・サーキュラーエコノミーに関する情報流通プラットフォームの要件定義と調査・参画する自治体、大学、企業・業界団体のビジョン・ロードマップ策定支援

本事業を通じて、産官学が連携し、日本のサーキュラーエコノミーを牽引する体制を構築するとともに、自律型資源循環システムの確立を目指します。

（参考元：経済産業省 資源循環経済政策を巡る動向とそのあり方について）

（2）資源有効利用促進法の制定

日本政府は、循環型社会の実現を目指し、資源有効利用促進法を制定しました。

本法律は、3R（リデュース・リユース・リサイクル）の推進を義務付け、資源の有効活用を促進することを目的としています。

資源有効利用促進法では、10業種・69品目を対象に、以下の事項が定められています。

製造段階における3R対策	環境負荷を低減するため、資源の使用量削減やリサイクル性の向上を義務付け
設計段階での配慮	製品の長寿命化や再利用しやすい構造の採用
分別回収の識別表示	消費者が適切に廃棄・リサイクルできるよう、製品に識別マークを表示
事業者による自主回収・リサイクルシステムの構築	使用済み製品の回収・再資源化の促進

資源有効利用促進法は、環境負荷の低減と資源の持続的活用を両立させるための指針として機能しており、3Rの取り組みを強化することで、日本の循環型社会の発展に寄与します。

（参考元：経済産業省 資源有効利用促進法）

4．海外主要国の3Rへの主な取り組み

（1）アメリカ｜都市ごみのリサイクル、コンポスト化

コンポストとは、微生物の力を借りて、生ごみや落ち葉などの有機物を、分解、発酵させ有機肥料を作ることをいいます。

コンポストを推進することで、ごみの量が減り、またごみを資源（堆肥）として再利用することが可能です。

一般社団法人 産業管区用管理協会のデータによると、1960〜1985年頃まで、コンポスト化はあまり浸透していませんでしたが、その後、1990以降から急激に普及し、2017年には1990年の約7倍にまでコンポスト化が進んでいます。

また、コンポスト化が普及したことで、リサイクル率も1990年頃と比較して、2017年頃には約20倍の都市ごみがリサイクルされています。

（2）EU｜容器包装廃棄物のリサイクル・リカバリーの優先順位を決定

5．国内企業等が取り組んでいる3Rの具体例

日本国内の企業などが取り組んでいる3Rの事例をご紹介します。

（1）自動車等から発生するシュレッダーダストのリサイクル

（2）強化プラスチックの資源循環

*強化プラスチックとは、プラスチックに繊維などを加えて強度を高めた素材のこと。

再資源化の対象となる強化プラスチックは、成型工場で発生する廃材や浴槽、ヘルメット、マネキン、トレイなどです。

廃棄される強化プラスチックを回収し、破砕・熱量調整の処理をした後、セメント原燃料としてセメント工場に供給されます。

強化プラスチックの再資源化技術の開発により、困難とされていた強化プラスチックのリサイクルが可能になり、強化プラスチックの廃棄から再資源化まで確立することにも成功しています。

（3）行政と市民が一体となった戸別の分別収集

6．3Rから5R・7R時代への転換について

3Rから5R・7R時代への転換について解説します。

（1）5Rとは

5Rとは、3R（リデュース・リユース・リサイクル）に、リフューズ（Refuse）とリペア（Repair）を加えた概念です。

これにより、資源循環の取り組みが以下のように広範囲に拡大します。

リフューズ（Refuse）	不要なものを買わない・もらわないことで、廃棄物の発生を抑制
リペア（Repair）	壊れた製品を修理し、使用期間を延ばすことで廃棄物を削減

リフューズの推進は、消費者への理解や認知がより必要です。リペアの推進は、企業の役割も重要です。メーカーがリペアサービスを充実させることで、消費者が長く製品を使用でき、結果的に廃棄物の発生を抑えることができます。

たとえば、修理費用の低減や交換部品の提供を通じ、持続可能な製品ライフサイクルを実現する企業の取り組みが注目されています。

5Rの普及は、消費者の行動変革だけでなく、企業のビジネスモデルにも変化をもたらす重要な施策となります。

（2）7Rとは

7Rとは、5R（リデュース・リユース・リサイクル・リフューズ・リペア）に、リフォーム（Reform）とレンタル（Rental）を加えた概念です。これにより、製品の再利用や有効活用の選択肢がさらに広がります。

リフォーム（Reform）	既存の製品や建築物を改善・改良し、再利用
レンタル（Rental）	必要なときにモノを貸し借りし、使い終わった後も適切に管理・再利用

レンタルは、企業にとっても新たなビジネスモデルを生み出す手段です。近年では、家電やベビーカー、オフィス家具などをサブスクリプション型で提供するサービスも増えており、持続可能な消費を促進しています。

7Rの普及は、消費者と企業の双方にメリットをもたらし、循環型経済の発展に貢献する重要な取り組みといえます。

7．まとめ

3Rとは、リデュース・リユース・リサイクルのことで、その詳細な取り組みについて紹介しました。3Rは、持続可能な社会の実現に向けた取り組みとして世界中で重要視されており、今後より一層焦点があたる活動です。

3Rを徹底し、循環型社会の実現を目指すことで持続的事業活動にもつながるでしょう。